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2009年5月12日 (火)

Jリーグの移籍金廃止

 Jリーグの移籍制度が今季のオフから大幅に変わる。国内移籍の際に支払われていた移籍金が廃止され、欧州のように契約を満了した選手は自由に移籍出来るようになる。FIFAのルールに従った格好だが、クラブ間の格差拡大につながると懸念する声もある。
 現状の制度は、Jリーグ独自の移籍係数をかけて算出される。移籍係数は22才未満が10、年齢が上がるほど減少して、30才以上はゼロになる。これは若手の流出を防ぐために作られた日本なりの自治法だ。しかし、4年前、選手が働き口を選ぶ権利を守るFIFAルールが定まった。Jの選手会はこの国際法を盾に移籍金の撤廃を要求、これが実現した。
 新制度導入でチームの人件費は上がりかねない。主力選手と複数年契約しているのは一部の大手クラブだけ。契約期間中の移籍であれば、移籍先から違約金を手に入れる事が出来る。これに上限はなく、違約金ビジネスも可能だ。
 しかし、予算規模が10億円前後のJ2勢にはその余裕は無い。労して選手を育てるかいも無くなる。移籍金収入を失うことへの悲鳴にも近い。そこに歯止めはあるようですが、従来の金額から比べると少額だ。
 ただ、選手の放出で稼げなくても、獲得する方に回ればメリットはある。供給される数が増えれば、物の値段が下がるのは世の常。大手のプロテクトから外れた選手を招く好機は小クラブにも訪れよう。その意味ではクラブだけではなく、選手も市場の波をモロに受けるわけだ。しかしながら、市場が万能でないことは歴史が証左してくれる。
 でも、浦和は今シーズンで闘莉王・阿部・坪井・三都主は契約満了。闘莉王・阿部は来年浦和にいる保証はない。ちょっと、やばいね。しかし、その一方でユース出身の若手がチームの中心にとなる。こればかりは、実際結果からしてみないと何とも言えない。

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